ITとは何か？情報技術について社会貢献とキャリアの観点でわかりやすく解説！

IT についてそんな風に感じている方も多いですよね。 IT はとても広い概念なので、どこから何を知るべきかが分からない人も少なくないでしょう。

この記事では人や社会への貢献といった内容を中心に、簡単に分かりやすく IT を解説します。

記事の後半では、 IT に関わって働くことのメリットも紹介していきます。 IT に興味を持った方はそちらもぜひ読んでいってくださいね。

この記事を読むことで、あなたは IT の全体像をつかみ、その技術がどのように社会に役立っているか、そして自分のキャリアにどう生かせるかがわかるようになりますよ！

IT とはコンピュータで情報を扱う技術

IT とは Information Technology の略で、日本語訳すると「情報技術」になります。

難しい説明は省いてシンプルに表現すると、IT とはコンピュータに情報を扱わせることを指します。

「情報」はコンピュータの登場前から存在していた概念ですが、基本的には人間などの知的生命体にしか扱えないものでした。コンピュータを発明し情報を扱わせた結果、人類の経済活動や社会構造には非常に大きな変革がもたらされました。

IT の社会貢献の広がり【登場と発展、そして今】

ここからは IT の誕生から現在まで、その社会への貢献という点にフォーカスして解説します。

軍事や国政のために登場した IT

1940 年代から 1960 年代にかけて、今のパソコンやスマホの祖先にあたる大型コンピュータ「メインフレーム」が誕生しました。そして同時期に、現代の生活には欠かせないインターネットの源流にあたる ARPANET （アーパネット）も登場しています。

これらは軍事や国政を主な目的とし、政府主導で多くの予算を投じて作り上げられたものでした。

メインフレームの誕生と軍事や国政への貢献

最初のメインフレームは ENIAC（エニアック）と呼ばれるもので、大砲の弾道計算など軍事面での利用を目的として 1945 年に米国で開発されました。その後、1951年には商業向けに作られた UNIVAC I（ユニバック）が販売されました。メインフレームは数千本の真空管を使用するためたいへん巨大でした。ENIAC は総重量 30 トンに及び、設置には教室 3~4 部屋分の広さに相当するスペースを必要としました。

メインフレームは軍事や研究に活用されて、米国の国際競争力を高めることになります。例えば ENIAC は本来の目的であった軍事面の活用として核兵器開発のための計算を行いました。この他に、気象学や航空力学、宇宙開発に貢献するような計算にも活用され、その後に始まる宇宙開発競争にも貢献することになります。

また UNIVAC I は米国国勢調査に使用されました。UNIVAC I によりデータの集計効率は飛躍的に高まったと言われています (UNIVAC I – History – U.S. Census Bureau)。これにより正確なデータに裏付けされた政策決定を迅速に行うことができるようになりました。

現在もメインフレームは高い信頼性とセキュリティを求められる業務で活躍しています。金融機関や政府機関で広く使用され、大規模なデータ処理や多くの取引の記録を行う重要な役割を果たしています。

ARPANET の登場と国際安全保障への貢献

ARPANET は、1969 年に米国国防総省の ARPA（現在のDARPA）によって開発されました。冷戦時代における核攻撃に対する耐性を持つ分散型ネットワークの構築を目的としていました。このネットワークは、複数のコンピュータ間で情報を分散し、そしてそれらコンピュータ間の通信経路を網の目状にして常に複数の経路が維持されるよう設計されていました。この特徴により、特定の拠点が攻撃を受けて破壊されても、その他のコンピュータ間の通信は維持され、反撃可能な仕組みが実現していました。

ARPANET の存在は 1972 年に ICCC というコンピュータの通信技術に関する国際会議で紹介され、公に知られるようになります。情報の公開は研究者間での情報交換の促進が主な目的でしたが、米国は ARPANET の存在を敢えてある程度公開することで、他国に対して技術的な優位性や軍事通信インフラの堅牢性を示すことも狙ったとも考えられています。

他国とすれば、仮に核攻撃であっても米国には大きな痛手にならず、逆にさらに強力な核による反撃を受ける可能性が高いと分かれば攻撃意欲は薄れます。ARPANET は冷戦時代において他国の攻撃意欲を減退させる形で国際安全保障に寄与したと言っても良いかもしれませんね。

インターネット普及による商業としての IT の発展

1990 年代はそれまで政府や国家の中枢で扱われていた ARPANET やメインフレームの技術が民間へも転用され、IT が商業として大きく発展していくことになります。

インターネットの普及によるオンライン上での社会活動の始まり

ARPANETは 1970 年代には学術的な研究や情報交換のニーズに応えるため、大学や研究機関へ利用が拡大されました。しかし、ARPANET の開発資金は国防総省から提供されており、その契約上の制限や通信の信頼性における技術的な問題から、当時はまだ商業利用は困難な状態でした。

1990 年代初頭には、インターネットの可能性に注目した企業や研究者からの強い要望が生まれ、一方で技術の進歩により通信の信頼性も向上しました。これにより、インターネットサービスが一般消費者や企業に広がる道が開かれ、商業利用が開始されました。

インターネットの普及によって、1990年代には次のような事が可能になり、様々な社会活動がオンライン上で可能になりました。

• 電子メール: 世界中の人との迅速で低コストなコミュニケーション
• オンラインショッピング: 楽天市場や Yahoo!ショッピングなどの登場による、自宅からの商品の購入
• 検索エンジン: Yahoo!検索による、インターネット上の情報の効率的探索
• ニュースサイト: Yahoo!ニュース などのニュースサイトから世界中のリアルタイム情報へのアクセス
• テキスト系サイト: 個人が自由に日記やエッセイを発信できる「テキスト系サイト」の誕生と、インターネット上での自己表現の場の拡大

パーソナルコンピュータの普及による IT 化の促進

1980 年代から 1990 年代にかけて、技術の進歩によりコンピュータの部品がどんどん小さく、また安く作れるようになりました。特に、コンピュータの頭脳にあたるチップが小型化されて安くなったことで、個人でも手が届く価格帯でコンピュータを購入可能となりました。このようなコンピュータはパソコン（パーソナルコンピュータ）または PC と呼ばれ、それまでコンピュータとは無縁だった家庭や小規模なオフィスでの利用が広がっていきます。

さらに同時期の 1995 年には Windows 95 という OS （オペレーティングシステム）が販売されます。従来の OS の多くは操作に専門的な知識が必要だったのに対し、 Windows 95 はマウス操作とアイコンで初心者でも操作が容易でした。また当時普及が進んでいたインターネットへの接続も簡単に行うことが可能でした。 Windows 95 の登場は PC の普及を更に加速させていきます。

PC はインターネットを利用する際のツールとしての活躍はもちろんのこと、次のような影響も及ぼしました。ビジネスと教育への影響によって、その後の社会の急速な IT 化の礎となります。

• ビジネスの効率化: 一部の企業では PC の導入が進み、業務の効率化と生産性の向上に貢献しました。
• IT 教育の促進: 大学を中心に学校教育におけるコンピュータ利用が進み、若い世代の IT スキルが向上しました。これにより次世代の技術力が高まり、その世代が社会で活躍することで更に IT による生産性向上が進むことになります。

IT の一般社会への浸透と未来への課題

1990 年代までは、IT を活用するには自ら PC を購入したり、インターネット回線を契約するといった能動的な行動を必要としました。しかし 2000 年代以降は次のような環境の変化により IT は身近にあるのが当たり前となり、一般社会のインフラとして浸透してきました。

スマートフォンとモバイルインターネットによって誰でも IT を活用可能に

2000 年代後半から、スマートフォン、いわゆるスマホが急速に普及し始めました。スマホは一見するとケータイ電話の次世代機器のようでしたが、その本質的な価値は電話やメールではなく、アプリによって PC のように様々なインターネットサービスを利用できることにありました。特に 2007 年に発売された Apple の iPhone はスマホの代名詞とも言える存在で、その普及を大きく後押ししました。

その一方で、モバイルネットワークも高速で大容量になっていきます。2000 年代から 2020 年代にかけ、3G→4G→5Gと飛躍的に通信技術が進歩し、いまや外出中でも固定回線が引かれた自宅と変わらない体験が可能になっています。

スマホの登場とモバイルインターネットの発達は、それまで一部の詳しい人のものだった IT の恩恵を誰しもが享受できるという形で社会に貢献しています。

SNS とデジタル社会の発展

2000年代は、Facebook、Twitter、mixi などの SNS が登場し、デジタル空間で人と人とがつながることができるようになりました。情報を誰しもが発信できるようになり、趣味や考え方など様々な共通点でコミュニティを形成することも容易になりました。

社会運動の推進や災害時の情報共有においても重要な役割を果たすなど、いまやリアルな空間でのコミュニケーションに匹敵する影響力を持つに至っています。

IT を誰しもが利用できる環境が整うにつれ、フィンテック（金融）、エドテック（教育）、ヘルステック（医療）といった社会インフラの分野でも IT による革新が進んでいます。モバイル決済、オンライン学習プラットフォーム、健康管理向けのスマートデバイス・アプリなど、あなたの身近で利用できるものも少なくないですよね。

一方で本当の意味で公共のインフラになっているかというと、次のような課題も指摘されています。これらの課題には技術や法制度など様々な方面から対策が進められています。今後はさらに IT の公共性が高まり、利用が広がる余地があるとも言えますね。

• デジタルデバイド: 情報技術へのアクセスや利用能力の格差の問題で、高齢者など一部の人々がデジタル社会から取り残されるリスクがあります。
• サイバー攻撃の脅威の増大: サイバー攻撃による重要なシステムの破壊やデータの漏洩によって、大規模な社会的問題が発生するリスクがあります。
• プライバシー侵害: 個人情報がデジタル化され、その収集や利用が増えることで、プライバシーの侵害やデータの不正利用により個人のプライバシーが脅かされるリスクがあります。
• 情報の信頼性の問題: インターネット上の情報の信頼性を担保する方法がまだ乏しく、フェイクニュースによって社会に混乱が生じるリスクがあります。
• AI にまつわる著作権問題: AI による創作物の増加に伴い、これらの作品の著作権や知的財産権をどのように保護・管理するかが新たな課題として浮上しています。

IT が国の政策から始まり、商業として発展して今はインフラとして社会に貢献していることを駆け足でお伝えしてきましたが、最後に IT 産業の成長について、経済産業省が行った調査データも紹介しておきます。

「BtoC-EC市場」と書いてあると難しく感じるかもしれませんが、要するにこのデータはインターネットを使ったオンラインショッピングの市場の規模が年々成長していることを示しています。コロナ禍で伸び悩んだ 2020 年以外は右肩上がりで成長を続けている事が分かりますね。あなたの身の回りでもオンラインで受けられるサービスが日々増え、より便利で簡単になっていることを実感しているのではないでしょうか。その感覚は数値としても表れているわけですね。

最近でも AI でのイノベーションが起こり、IT の発展に終わりは見えません。指摘される課題の多くもビジネスチャンスとして捉えられ、新たな解決策が次々と生まれています。今後も IT の社会への貢献はさらに広く深く浸透し、私たちの生活をより便利で豊かなものにしていくでしょう。

自由な働き方と安定を得やすい IT 業界の特徴

幅広く社会に貢献し、これからさらに発展する IT 業界で活躍する人たちは、どのような環境で働いているのでしょうか。ここでは IT 業界を次の 2 つの点から他の業界と比較してみます。

リモートワーク・フレックスタイム・副業を導入する IT 企業は多い

高度経済成長期には、1 つの会社で勤め上げて退職後は年金で悠々自適な生活、という模範的なキャリアプランが存在し、多くの人はそれを目指して働いていました。しかし現代はそのようなスタイルを模倣することは難しく、ひとりひとりが自分ならではのキャリアビジョンを描き、どのような道を進むのか模索する必要があります。

そのような背景もあって、複数の会社を経験することが一般的な時代となっており、1 つの会社に長く留まる処世術よりも、広く業界に通用する実力を身に着けたい人が増えています。

働き手のこのような変化に伴い、企業も変化を求められています。IT 企業の多くはこのニーズを敏感に捉えており、画一的なキャリアパスや固定的な働き方ではなく、働き手ひとりひとりの裁量を増やして働き方の自由度を高める取り組みを行っています。

ここでは次の 3 点について、産業別の導入割合のデータから IT 企業が他業種と比べてどの程度自由な働き方を選べるのかを解説します。

IT 業界のリモートワークの導入率は 90％以上

2020 年からのコロナ禍の影響もあり、日本では半ば強制的にかなり多くの業種においてリモートワーク (= テレワーク) の導入が進みました。しかしその後に撤廃した企業も多く、現在は業種別で見るとリモートワークの導入状況にはかなりバラツキがあります。

次のグラフは 令和 4,5 年 (= 2022, 2023 年) の産業別のリモートワークの導入状況になります。

情報通信業 (≒ IT 業界) のリモートワークの導入率が 90% 以上 であるのが目立ちますね。2023 年以降はコロナ禍もおおよそ終息し、全業種でリモートワークを減らしていく動きはあるようです。それでも IT 業界は他業種に比べれば高い導入率を維持しています。

IT 業界は業務のデジタル化が進んでいるため、働く場所を物理的に制約されにくく、リモートワークによって生産性の維持や向上しやすいことが高い導入率の理由と言えるでしょう。

フレックスタイム制の導入も 30% と他業種より高め

高い生産性が求められる IT 企業では、効率と生産性を優先してフレックスタイム制を導入する企業も少なくありません。次のグラフは 2020 年の産業別のフレックスタイム制の導入の割合になります。

多くの業界ではフレックスタイム制の導入が 20% を下回るなか、30% の IT 企業がフレックスタイム制を導入しているというのは凄いですね。

フレックスタイム制度は実はメリットばかりではありません。従業員がそれぞれ自分勝手に働こうとするとチームワークは乱れ、全体の成果は低下します。従業員は高い自由度を与えられる分、全体の成果を高めるために何をすべきか、自律的に考えて的確に働いてこそフレックスタイム制が活かされます。それができない場合、働く時間は固定してしまった方が従業員も管理職も経営者も楽なんですね。

IT 企業でフレックスタイム制の導入率が高いことは、自律的な働き方が企業への貢献につながる文化の醸成が進んでいることも示しているのかもしれませんね。

30% 弱の IT 企業が副業を推進または容認

最近では副業を容認したり、推奨する企業も増えてきました。理由の 1 つは未来を創るための成長の種をより多く蒔きたいという企業側の意図になります。社員の大半が本業一本の経験しかないと、競争環境の変化への対応力が乏しくなるリスクが高まります。会社の外のプロジェクトで得た経験や、他業界の知識や技術を本業に活かしてくれる社員が増えることで、企業が持つスキルセットの幅を広げ、新しいビジネスを創り出す力を高めることができます。

もう 1 つの理由として、社員のキャリア満足度を高める狙いがあります。副業の容認は社員にとってキャリアの多様性を追求する機会を提供し、これが職場のモチベーション向上と満足度の増加に寄与することになります。

次のグラフは 2023 年の産業別の副業の推進・容認の割合を示したものです。

金融・保険業が最も高いですが、IT 業界も 28 %と産業別で見るとかなり高いことが分かりますね。

その主な理由としては、① IT 業界は技術の進歩が著しく、会社の外で得る知識や経験の価値が高いこと、② 人材の流動性が高い分、職場の満足度を高めることが強く求められる、といったことが考えられます。

スキルアップにより年収 UP をしやすくなる IT 業界

日々の生活を安心して送ったり、家族を持つなどのライフイベントを望むように進めていきたい時には、収入の安定はとても重要なポイントになります。 実は IT 業界はこの点でも魅力的です。

次のグラフは 経済産業省 がまとめた IT 関連産業の給与等に関する実態調査結果 での中で紹介されているグラフです。IT 業界ではスキルのレベルに応じて着実に給与水準が高まる傾向があることが示されています。

また、若いうちからでも高い年収を得るチャンスがあるというデータもあります。次の資料は 経済産業省 がまとめた IT人材に関する各国比較調査結果報告書 の図を抜粋したもので、20 代の中でも年収 1,000 万円を超える人もいることが示されています。

IT エンジニアに関するよくある疑問・質問 (Q&A)

最後に、IT の世界を未経験な方向けに、 IT エンジニアに関するよくある疑問や質問にお答えします。

IT の世界への興味で広がるあなたの可能性

今回の記事では、「IT って何？」という疑問に対して次の 3 つの観点から解説しました。IT の魅力が伝わり、興味を持ってもらえたなら嬉しいです。

りもじい自身も IT に 20 年ほど関わった経験から、IT の世界はまだまだ未来が広がっており、伸びしろも大きいと感じています。あなた自身が今後の方向性に迷っていて、自分の可能性を広げたいなと考えているのであれば、ぜひ IT キャリアも検討してみて下さいね！